設計事務所アトリエシゲが教える住まいに関する情報や裏技 2008年12月
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設計事務所アトリエシゲが教える住まいに関する情報や裏技

「家は叶う 建つべし! 建つべし!」個性派住宅を数多く手がけた建築家が楽しいすまい奪取への情報や裏技をわかりやすくときにはおもしろおかしく提供いたします。

No.297「蓄熱暖房器具を使用してみての感想」

蓄熱暖房器は,直接空気を暖めるのではなく、表面 パネルが
床・壁・天井を直接暖めるふく射暖房です。

一冬、越されたSさんに感想を伺いました。

お部屋全体がムラなく暖まり、いつも陽だまりのような心地よさ。
厳冬期でも室内は24時間春のような暖かさです。
蓄熱暖房器は熱源が電気ですので灯油やガスを使った
暖房器のように水蒸気を発生しないため、結露が発生
しません。結露が原因のカビ・ダニの心配もなく、
空気を汚さず衛生的です。
また一酸化炭素などの有害なガスも発生しないため、
空気の入替は必要ありません。
アレルギーの原因となるホコリの舞い上がりや
風による刺激もなく、健康的です。
蓄熱暖房器には燃焼部分がないので、火災の心配が
ありません。

酸欠の恐れもないので、子どもやお年寄り、ペット
のいるご家庭でも安心してご利用いただけます。
電気代の安価な深夜電力を使い、夜の間に
蓄熱するため、とても経済的です。
また、燃焼部分がないため、機器の故障も少なく、
定期的な費用のかかるメンテナンスは不要です。

換気が最小限に済むので、換気によるエネルギーロスも
軽減できます。
燃焼部分がない蓄熱暖房器の耐用年数は平均約20年以上
長い間快適な暖かさでご家族を包みます。
35年以上もヨーロッパをはじめ世界で愛されている実績が、
ドイツ生まれの品質の高さを証明しています。

(スティーベル社のHPより)


確かにじんわり優しい暖かさが自然で快適だと
いうことでした。
寒さが厳しい朝などは即効性に弱いのでエアコンと
併用して凌いでいるとのことです。
一年中、大きな筐体が存在するので心配はしていたが
白色の塗装が壁に馴染んで慣れた?そうです。

温風が床近くから吹き出すので温風で床の自然木の継目が
開いてくるとのことでした。
夏になればまた閉じてくると笑っておしゃってくださいましたが、
設計者としては勉強不足でした。

吹き出し付近の床はタイルなどにする必要がありそうです。
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No.296「自分の土地だと思っていたら実は国の土地だった」2

「自分の土地に国土地が挟まっていて、家の建替が出来ない」なんて
ことが地方には結構、あります。
勿論、小田原にも、、

前回は豊臣秀吉の太閤検地によって出来た官地(国の土地)が
未だに残っていて、これを整理しないと建替が出来ないということを
紹介いたしました。

官地などを記載した図面を公図ということも書きましたが、
公図というのも測量図と言いながら、実に曖昧で適当な図面です。
大きさも寸法も現状とまるで違っていたなんてよくありました。
当時、年貢(税金)を少しでも軽くしようと実際の田んぼと公図上の
田んぼの大きさを操作していたのでしょう、きっと。
現在は補正を繰り返し、制度を高めていますがとにかく官地が
土地を横断してしまっていてはいけないのでこれを整理する必要が
あります。

官地の払い下げ申請をしましょう。
官地(国の土地)を払い下げて自分の土地にするのです。
自分の土地になれば銀行もお金を貸してくれますし、
官地が自分の土地を縦断していて接道が取れなかったことも解決できます。

ただ、なんでもかんでも払い下げは出来ません。
敷地に付いている畦畔(あぜ道)の払い下げや、
敷地内にすでに機能していない(存在していない)あぜ道や水路、
仮に水路が機能していても付け替えが可能なものについては
基本的に申請により払い下げできます。

官地には国有地払い下げと、県有地払い下げがあります。
個人所有にしても概略問題ないと言うのが判断基準のようです。

一般的な払い下げ手順を簡単に書きますと

測量士事務所や役所などに相談する。
測量士さんなどに官地払い下げ申請の依頼をする。
測量士さんなどが土地に接する利害関係者などとの民民境界を確認して
現況測量し、仮杭を打設する
測量士さんに官民境界確定申請を進めてもらう。                                        官民境界立ち会い(隣接地所有者立ち会いのもと境界確認)
用途廃止申請
売り払い申請 
売り払い決定 
表示登記を申請
保存登記申請
権利書完了


官地の土地自体には余り土地代が掛からないのが一般的ですが、
払い下げには測量士さんにお支払いする実費と結構な時間がかかります。
また、お隣さんとの境に官地が入っている場合は少々、デリケートな問題になります。
気長に慎重にすすめることをお奨めします。

不動産会社が手掛けた開発分譲地であれば問題ありませんが、
数十年前に建てた家にお住みで家を建てる前が田んぼだったお宅は
一度、法務局で公図(地籍図)で確認をされることをお奨めします。

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